人気バンドが解散ではなく休止を宣言する理由から、男性の育児休業の取得率向上を考える！
こんにちは、さんちゃんです。
本日も興味深いニュースがありましたので紹介します。
紹介するニュースは、バンド解散ではなく活動休止に表現が変わった理由と、男性の育休取得率が低いと国連が指摘、という2種類です。
一見、まったく関係のない2種類のニュースですが、よくよく考えてみると根っこの部分では同じメカニズムが働いているように考えられます。
この両者がおこなわれるメカニズムを考えることで、もしかすると男性の育児休暇の取得率向上につなげることができるかもしれません。
人気バンドが解散ではなく活動休止を宣言する理由
バンドや音楽ユニットが音楽活動を辞める際に用いる表現が変わってきている。以前は「解散」と発表していたが、近年は「活動休止」という言葉を用いるケースが増えた。その背景には、再結成を巡る動きがある。
…中略…
注目したいのは、音楽活動を辞める際に用いる“表現方法”だ。16年から19年の間に活動を辞めたバンド・音楽ユニットを見ると、いきものがかりやVAMPSなど「活動休止」とうたうケースが目立つ。その傾向に変化があるのか、10年前を調べたところ、その違いは歴然。06年から08年では、「解散」と発表したアーティストが圧倒的に多かった。
「解散」ではなく「活動休止」と発表するアーティストが増えたのはなぜなのか。その背景を探るカギとなるのが再始動だ。00年以降で再結成を果たしたバンド・音楽ユニットを見てみると、06年頃から再結成が盛んになったと分かった。米米CLUB（06年）、X JAPAN（07年）など、大物アーティストが相次いで活動を再スタートしている。出所）「解散ではなく活動休止 バンドの表現が変わったワケ」NIKKEI STYLE（2019年6月14日配信）
10数年前まで人気バンドの活動停止は「バンド解散」という形で発表されていました。
そこにはバンドメンバーの音楽性の違いや人気や報酬で格差が表面化したなど様々な理由がありますが、もう二度とこのメンバーで音楽演奏をすることはないというような決意が感じられました。
売れるために24時間寝る間も惜しんで音楽に取り組んだ結果、売れるようになると純粋に音楽に取り組む以外の活動が増えてしまい、ぎりぎりのところで崩壊するのだと思います。
しかし、記事にもあるようにX JAPANをはじめ少なくない人気バンドが再結成という形で復活を遂げています。
そこには一定の休業期間を経て冷静にまわりをみることができるようになったり、あるいはソロとしての活動をおこなうことでバンドの良さを再確認できたりといった理由が考えられます。区切りとしてデビュー○○周年など記念の年に再結成・復活ライブとなるケースが多くあります。
このように「解散」「再結成」となるバンドが増えて、その流れに違和感を感じなくなることで、最初から「解散」という深刻な表現を用いずに「活動休止」という表現が好まれるようになりました。
類似のケースとしてアイドルグループから「脱退」ではなく「卒業」と表現する場合が増えたように感じます。
このような背景があって、人気バンドにとっては、このままのハイペースで「継続」し続けるか、すべてを投げ出して「解散」するかの究極の二者択一から「活動休止」という中間の形態でありやわらかな表現が好まれるようになりました。
余談ですが、マンガの世界では某有名バスケットボールマンガが「第一部 完」で終了しましたが、今でも第二部の開始を心待ちにしているファンが多いという話もあります。
男性の育児休業～制度は素晴らしいけど取得状況は・・・～
日本国内において男性の育児休業の取得率が低いことは周知の事実であり、政府は「イクメン」や「パパママ育休プラス」など、表現や制度設計など手を変え品を変え育休取得率の向上キャンペーンをおこなっていますが、なかなか取得率の向上には結びついていません。
そして国連からも厳しい指摘を受けることになりました。
国連児童基金（ユニセフ）は13日付で、日本など41カ国の政府による2016年時点の子育て支援策に関する報告書を発表した。給付金などの支給制度を持つ出産休暇・育児休業期間の長さでは、日本の制度は男性で1位の評価を得たが「実際に取得する父親は非常に少ない」と特異性が指摘された。
41カ国は経済協力開発機構（OECD）と欧州連合（EU）の、いずれかの加盟国。ユニセフの専門家は、日本男性の配偶者産休・育休取得の促進には「社会的に受け入れられるようになることが必要」だが「変化には時間がかかる」と指摘した。出所）「日本男性、制度1位も育休取らず 国連が指摘」共同通信2019年6月14日配信
記事の読みようによっては、強烈な皮肉です。
男性の育児休業に関する給付金や休暇期間など制度についてはOECD、EU加盟の41カ国のなかで「第1位」の評価を得ました。
しかし、実態として制度を利用している男性はごくわずかであると指摘されています。
記事にもあるように、社会で受容されるか、意識改革にはかなりの時間を要するものと思われます。
それでも意識の変化は少しずつですが浸透してきているようにも感じられます。
人気バンドのようにバリバリ働くか、それとも解散するかといった究極の選択ではなく、活動休止という選択肢が与えらえられたように、男性の働き方も子どもの誕生・子育て期に「活動休止」、両親の介護が始まると「活動休止」などというように「働く」「辞める」ではない選択肢がもっと効果的に利用されてもいいように感じます。
そのほうが会社にとっても、本人にとっても、家族にとっても、広くは社会にとっても、良い時間の過ごし方となるのではないでしょうか。
「働き方改革」は「生き方改革」であると以前のブログでも紹介しましたが、働くということを考える際には同時に働かないということも考える必要があります。そうすることで総合的な満足度の向上につながるのではないでしょうか。
男性の育児休業をおこなうロールモデルとなるような著名人が出てくると議論の潮目が変わるかもしれません。
いずれにしてもせっかく世界一の休業制度があるのですから、広く利用できるような仕組みを具体的に考えていく必要があります。
少なくとも休業明けの人を阻害したり左遷するような会社は廃れていってもらわなければなりません。
そして、人生100年時代といわれ、老後に2,000万円が不足するといった報告書が注目を浴びていますが、だからといって60歳、65歳、70歳と当たり前のように働き続けることが本当に幸せなのか、考えなければいけない時期にきているのだと思います。
