日本経済新聞の1面から2019年を占う
こんにちは、さんちゃんです。
あけましておめでとうございます
いよいよ2019年のスタートです。
公私にわたり飛躍の年にしたいと思います。
本日は、日本経済新聞の1面から2019年の重要トピックを占っていきます。
どのような記事が掲載されるのか興味深く読んだのですが、大きく３つの記事が掲載されていました。
自分自身は何者なのか。人類とAI（人工知能）の進歩と探求
トップ記事は、AIの進歩と、それだからこその「人間とは何か」という哲学的問いかけについてです。
見出しは「つながる100億の脳」です。
テクノロジーの進歩が速度を増し、人類は2050年に肉体や能力の限界を超える。幸福のあり方も根底から覆る未来。岐路に立つ人類は新たな価値観を創り出すときに来ている。
人体最後のフロンティアとされる脳。人間が人間であるゆえんでもある脳の潜在力が解き放たれようとしている。
出所）日本経済新聞2019年1月1日
iPS細胞から作った人工脳は、受胎後25～38週の赤ちゃんの脳と似た脳波が確認されたなどテクノロジーの進化について書かれています。
テクノロジーは、これまでの30年、人類に利便性や豊かさをもたらしていきました。これからの30年は人間のあり方や社会システムの根本的な問い直しに迫られるとのことで山極寿一・京大総長は2050年までに人類は転換点を迎えるとしています。
2045年には「シンギュラリティ」（人間の知性を人工知能が超え、加速度的に変化する転換点）に到達すると予想されています。
ちなみにAIという用語が誕生したのが1956年。半世紀以上も昔のことです。この間の進歩、これからの進歩を考えると当たらずとも遠くない未来においてAIと人間との関係性を本当の意味で考えなければならない時代がきます。
そこには、最先端のテクノロジーの進歩と、人間とは何かという最古の哲学的な問いとの両方に回答する必要があります。
まずは今年のG20（20か国・地域首脳会議）で日本政府は人間中心とするAIの7原則を提案する予定ですので、そちらの動向からも目が離せません。
東南アジアの26都市においてAIやITを活用したスマートシティの開発協力へ
2つ目の記事は、「東南ア環境都市へ協力」というものです。
政府はASEAN（東南アジア諸国連合）加盟の26都市において、人工知能や情報技術を活用したスマートシティ（環境配慮型都市）の開発協力に乗り出すことになります。
IoT（モノのインターネット化）の技術を活用して防犯、交通・物流の効率化、などの支援や人材育成の面で協力をおこなっていくようです。
働き方改革の一環で外国人労働者の受入拡大の対象国の多くは東南アジアです。
日本での労働環境の整備だけではなく、彼らにとっての母国での経済的技術的支援をおこなっていくことで、より良い関係性を構築できるのであれば一石何鳥にもなる国際貢献といえます。
もちろん短期的には、日本から東南アジア諸国への支援が中心でしょうが、長期的には、より対等な立場でのwin-winの関係性を構築することが世界経済の発展（当然そのなかに日本経済の発展が含まれる）のために大切となってくるでしょう。
参議院選挙の立候補予想
2019年7月28日に任期満了を迎える参議院選挙について、立候補予定者への調査結果が掲載されました。
与野党ともにこれから本格的な人選がなされると思いますが、7月中下旬に予想されている参議院選挙のゆくえで今後の政治・経済の方向性が変わってきます。
一部では衆議院を解散して衆参同時選挙に踏み切るのではないかとのうわさもありますので、駆け引きも含めて2019年前半の大きな出来事となってくるでしょう。
また、日経新聞の2面、3面には、亥（い）年に大きく動きがあった政治の流れについてまとめられていたり、中西経団連会長のインタビュー、中国の景況、ハンコは必要か不要かといった特集記事が掲載されていました。
そして気になる新元号に関連した記事については11面に掲載されていました。
このように日経新聞を読んでみると、やはりAI（人工知能）への関心が高いように思われます。
それは年々高まっている感があります。2019年もAIについては、その内容、進歩の速度、方向性についての活発な議論が展開されます。同時に、国際社会のなかで、AIの技術的側面、経済的側面、倫理的側面などにおけるルールの取り決めがおこなわれようとしています。
そのすべてが、われわれの生活や仕事に直結してきます。
「21世紀の生き方・働き方～脱社畜・自律型キャリアとAI活用でコスト削減＆生産性向上を」のブログタイトルに恥じないように、今年も多様な視点、多岐にわたる切り口から生き方・働き方について考えていきます。
本年もどうぞよろしくお願いします。
